ビットコイン、6.4万ドル回復局面の正念場　7月CPI発表控え警戒感

ビットコイン（BTC）は土曜日、1BTC=6万4,100ドル近辺で推移した。反発基調が続く中、次の焦点は7月14日午前8時30分（米東部時間）に公表される6月の米消費者物価指数（CPI）で、市場には次の主要マクロ材料まで約3日しか残されていない。 CryptoSlateの市場データによれば、BTCは直近7日で約2.6%上昇した。一方、24時間出来高は直近平均を21%下回っており、買い手の追随はなお限定的だ。反発は確認されるものの、強い買い意欲が定着したとは言い切れない。 インフレ指標は、金利見通しが揺れやすい局面の債券・金利市場に直撃する。CMEのFedWatch手法に基づく先物由来の確率では、7月29日のFOMCで政策金利の誘導目標（3.50%〜3.75%）が据え置かれる確率は64.6%、0.25ポイント利上げの確率は35.4%とされる。9月時点では、3.75%〜4.00%に到達する確率が50.9%、4.00%〜4.25%が18.8%。市場では「7月の追加利上げは時期尚早」との見方が優勢だが、CPI次第で利下げ期待が戻る余地があるのか、利上げ懸念が再燃するのかが試される。 ETFからの需要も、足元では下支えとしては力強さに欠ける。米国の現物ビットコインETFは、資金フローデータによると7月10日に純流入9,040万ドルを記録したが、その前の2営業日合計では1億8,020万ドルの流出だった。 デリバティブ面では、ビットコイン先物の建玉（オープン・インタレスト）は約473億ドル。資金調達率は小幅プラスで、直近24時間はショートの清算が優勢だった。ポジション構築は活発でも、ロングの傾きは大きくないことを示唆する。 CPIで想定される3つのシナリオ 1）インフレ上振れ：最も厳しい試練 米国債利回りは7月10日終値で2年債が4.21%、10年債が4.56%と、いずれも前日比で上昇した（米財務省データ）。CPIが上振れれば利回りとドル（ドル指数は101近辺）が押し上げられ、利上げ確率が上昇しやすい。ETFの買いが後退すれば、新規ロングは逆風に晒される。 2）市場予想並み：反発継続はフロー次第 結果が概ね想定通りなら、反発局面は資金流入に依存しやすい。レバレッジは秩序だった動きにとどまり、ETFの純流入も1日分の確認に過ぎない。マクロ通過後に供給を吸収し続けられるかが、6万4,000ドル維持の条件になる。 3）インフレ下振れ：金融緩和期待の再点火 弱い数字が出れば、先行きの利下げ・緩和期待が戻りやすい。利回り低下とドル安が進めばETF需要が反発を後押しする可能性がある。ただし現時点の確率からは、発表前の本命シナリオとは言いにくい。 総合インフレとコアの乖離が生じた場合は、双方向に値が振れやすい展開も想定される。持続的なシグナルとしては、FedWatchの確率、米国債利回り、ドルが同じ方向に動くかが第一の焦点となる。次いで、次回のETFフローがその動きを追認するのか、それとも6万4,000ドルへの戻りが単なるショートカバーの踊り場だったことを示すのかが問われる。