米ドル指数が13カ月ぶり高値、利上げ観測再燃でビットコインに重し

米ドル高が加速し、暗号資産（仮想通貨）市場にも波及している。6月24日、米ドル指数（DXY）は13カ月ぶりの高値を付けた。背景には、米連邦準備制度理事会（FRB）の追加利上げ観測の再燃に加え、ハイテク株の広範な売りでリスク回避が強まり、安全資産志向が高まったことがある。ビットコインは6月中旬時点で6万5,000ドルを下回る水準で推移している。 ドル高の要因として注目されるのが金融政策の見通しだ。FRBは6月17日のFOMC後、政策金利を3.75%で据え置いた。一方、CMEのFedWatchツールによれば、市場は7月29日のFOMCで0.25%（25bp）の利上げが実施される確率を約32%織り込んでいる。数週間前までは年内利下げが主要シナリオだったが、見方が変化してきた。 先物市場では、フェデラルファンド（FF）金利が10月までにおよそ3.9%へじり高になる可能性が示唆されている。実現すれば、2022年から2023年にかけて続いた急速な引き締め局面以降で初の利上げとなる。転換の引き金はインフレの粘着性、とりわけエネルギー価格だ。原油高が高止まりし、消費者物価指標に波及することで、FRBがタカ派的な選択肢を残す余地を広げている。 仮想通貨がDXYを意識する理由は明確で、ビットコインは歴史的にDXYと逆相関の傾向がある。ドル高局面ではビットコインが軟化しやすく、その逆も同様だ。6月中旬にビットコインが6万5,000ドルを割り込んでいる値動きは、この関係性と整合的といえる。時価総額で第2位のイーサリアムも同じ逆風にさらされやすく、マクロ要因に左右される局面ではビットコインの動きに追随しやすい。 市場参加者にとっての最大の焦点は7月29日のFOMCだ。FRBが年後半の利上げを現実的な選択肢として示唆した場合や、0.25%のサプライズ利上げに踏み切った場合、ドル高基調が一段と強まり、仮想通貨には再び売り圧力がかかりやすい。 カギを握るのはエネルギー価格である。原油が下落すれば、現在のタカ派的な織り込みを促している主要なインフレ要因の一つが和らぐ可能性がある。仮想通貨投資家にとっては、DXY、FedWatchの利上げ確率、エネルギー価格の3点を継続的に点検する局面となっている。