AIインフラ投資、焦点は電力・冷却へ　VertivとBloom Energyが成長を示す

アナリストの推計によると、AIインフラ投資全体に占める半導体（チップ）の比率は約25%にとどまる。残る約75%は、電力管理、冷却システム、データセンターの建設・設備に振り向けられている。この"75%"の領域で存在感を高めるVertiv HoldingsとBloom Energyが四半期決算を発表し、ウォール街が注目する理由を数字で示した。 データセンター向けの電源・熱管理システムを手がけるVertivは、2026年1Qの売上高が26.5億ドルとなり、前年同期比30%増。オーガニック成長率は23%だった。調整後EPSは83%増と大幅に伸長。受注残高は150億ドルを超え、経営陣は通期売上高見通しを約137.5億ドルへ引き上げた。 Bloom Energyの四半期はさらに際立つ内容となった。売上高は前年同期比130%増の7.51億ドルに急増し、純利益は約7,100万ドルと黒字転換した。Oracleとの提携も拡大し、最大2.8GW分の容量を対象に追加。Brookfieldとは最大250億ドル規模の資金調達枠を確保した。 暗号資産（クリプト）領域でも動きが出ている。かつてのビットコイン採掘事業者は、大電力設備と電力会社との関係を既に持つことから、AIデータセンターのホスティングへ急速に軸足を移しつつある。マイニングにルーツを持つIRENは、NvidiaとGPUクラウドコンピューティングで34億ドルの契約を獲得し、5GW規模のインフラ提携も発表した。 この分野を追う投資家にとって、もはや注目指標はチップ販売ではない。重要なのはギガワット（GW）で測る電力容量と、VertivやBloomのような企業の受注残の伸びだ。Vertivの150億ドル超の受注残は、需要の可視性が2027年以降まで及ぶ可能性を示す。BloomがOracle向けに2.8GWへ拡大したことは、最大級の企業ユーザーでさえ代替電源ソリューションに賭け始めている現状を映し出している。